日本の銭湯・温泉の入り方|入る前にすること・湯船のルール・タトゥー・子どもの年齢・料金

日本の銭湯・温泉の入り方|入る前にすること・湯船のルール・タトゥー・子どもの年齢・料金
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この記事は、NIPPON VISA & LIFE編集部が、国や自治体などの公的機関の情報をもとに作成しています。ルールや料金は、お住まいの市区町村によって違うことがあります。

銭湯や温泉では、たくさんの人が同じお湯に入ります。体を洗ってから湯船に入り、タオルは湯船に入れないのが基本です。タトゥー(いれずみ)がある人は、入れるかどうかを先に施設に確かめましょう。

Table of Contents

まず結論:入り方の流れ

  1. 受付で料金を払う
  2. 男性用・女性用に分かれた脱衣所(だついじょ:服を脱ぐ部屋)で服を脱ぐ
  3. 浴室に入ったら、体を洗い、手足からお湯をかけて(かけ湯)体を慣らす
  4. それから、湯船(ゆぶね:お湯の入った大きな浴槽)につかる
  5. 湯船の中では静かにする。タオルは湯船に入れない
  6. 出たら、タオルで体をふく

銭湯(せんとう)は、お金を払って入る町の大きなお風呂です。温泉は、地下からわき出るお湯などを使うお風呂で、温泉地の施設や旅館(りょかん:日本式のホテル)の大浴場などにあります。どちらも、体を洗ってから湯船に入る、湯船にタオルを入れないといった基本のルールは同じです。

(出典:出入国在留管理庁「生活・就労ガイドブック」第12章、観光庁「旅館Q&A」、環境省「温泉法第18条第1項の規定に基づく禁忌症及び入浴又は飲用上の注意の掲示等の基準」、厚生労働省「公衆浴場における衛生等管理要領」、e-Gov法令検索「温泉法」第2条)

守るルール(場面ごと)

湯船に入る前

  • 体を洗ってから湯船に入ります。 洗い場(シャワーやお湯の出る場所)で、石けんで体を洗い、よく流します。
  • かけ湯をします。 お湯の温度に体を慣らすため、手足から体にお湯をかけてから湯船に入ります。熱いお湯の施設もあります。
  • 髪が長い人は、髪をまとめます。 髪がお湯に入らないようにします。

湯船の中

  • タオルを湯船に入れません。 お湯をきれいに保つためです。
  • 湯船の中で、石けんやシャンプーを使って体や髪を洗いません。
  • 静かに入ります。 大きな声で話さないようにします。湯船の中では、手足を軽く動かすくらいにします。

浴室・脱衣所で

  • 水着は着ません。 観光庁の旅館の案内では、水着を着て入ることは控えるように書かれています。
  • 写真を撮りません。 ほかの人のプライバシー(人に見られたくないこと)を守るためです。
  • 浴室で洗濯をしません。
  • 湯船から出るときは、ゆっくり立ちます。 急に立つと、立ちくらみ(めまい)を起こすことがあります。

(出典:出入国在留管理庁「生活・就労ガイドブック」第12章、観光庁「旅館Q&A」、厚生労働省「公衆浴場における衛生等管理要領」、環境省「あんしん・あんぜんな温泉利用のいろは」)

タトゥー(いれずみ)がある人

タトゥーがある人は、銭湯や温泉に入れない場合があります。

観光庁の案内によると、旅館での対応は、旅館によって大きく違います。日本では、タトゥーが反社会的な組織の人を思い出させることがあるため、入浴を断ってきた歴史があります。一方で、最近は次のような旅館もあります。

  • タトゥーの制限をまったくしない
  • 小さいタトゥーなら問題ないなど、場合によって判断する
  • 大浴場のほかに、貸切風呂(かしきりぶろ:時間を決めて自分たちだけで使うお風呂)や、部屋のお風呂がある

行く前に、施設のホームページを見るか、電話やメールで「タトゥーがあっても入れますか」と確かめましょう。

(出典:観光庁「旅館Q&A」Q2、出入国在留管理庁「生活・就労ガイドブック」第12章)

子どもと行くとき:男湯・女湯の年齢の目安

銭湯の浴室は、男性用と女性用に分かれています。子どもが、性別の違う親と一緒に浴室に入れる年齢は、地域や施設によって違います。子どもと行くときは、施設の案内を見るか、受付で聞きましょう。

年齢のルールは、都道府県などが条例(じょうれい:地方のルール)で決めています。国(厚生労働省)の要領では、「おおむね7歳以上の男女を混浴させないこと」と定めています。

また、環境省の温泉の入浴の注意の基準では、高齢の人、子ども、体の不自由な人は、1人で入浴しないことが望ましいとされています。子どもは大人と一緒に入りましょう。

(出典:厚生労働省「公衆浴場や旅館業の施設の共同浴室における男女の取扱いについて」(2023年6月23日)、厚生労働省「公衆浴場における衛生等管理要領」、環境省「温泉法第18条第1項の規定に基づく禁忌症及び入浴又は飲用上の注意の掲示等の基準」)

銭湯の料金とタオル

銭湯(一般の公衆浴場)の入浴料金は、物価統制令(ぶっかとうせいれい:国が値段を管理する決まり)の対象です。都道府県の知事が、料金の上限(統制額)を決めています。そのため、料金は都道府県によって違います。

例大人(12歳以上)中人(6歳以上12歳未満)小人(6歳未満)いつから
例:東京都の場合600円200円100円2026年8月1日
例:埼玉県の場合550円200円100円2026年4月1日

これは上限の金額です。お住まいの地域の料金は、「(都道府県名) 公衆浴場 入浴料金」と検索するか、銭湯の入口の表示で確かめてください。温泉施設や旅館の料金は、施設ごとに確かめましょう。

タオルなど:施設でタオルを貸してくれる場合もあります。施設によって違うので、初めて行くときは確かめましょう。

(出典:埼玉県「公衆浴場入浴料金の統制額の改定について」(2026年2月24日)、文京区「公衆浴場事業」(東京都の統制額)、厚生労働省「公衆浴場における衛生等管理要領」)

体調に気をつけること

温泉の施設には、入浴の注意が掲示されています。環境省の基準では、次のことが書かれています。

  • 食事のすぐ前とすぐ後、お酒を飲んだ後は、入浴しない。酔っているときは特に入らない
  • とても疲れているときや、運動の後30分くらいは、体を休める
  • 入る前に、コップ1杯くらいの水を飲んでおく
  • 高齢の人、高血圧や心臓の病気がある人、脳卒中になったことがある人は、42℃以上の熱いお湯を避ける
  • 気分が悪くなったら、近くの人に助けを求め、ゆっくり湯船から出て横になる

環境省の基準では、熱があるときなど病気が悪いときや、重い心臓・肺の病気があるときなどは、温泉に入らないこととされています(禁忌症:きんきしょう)。病気がある人は、医師に相談しましょう。お酒のルールは、日本のお酒とたばこのルール|20歳から・飲酒運転の罰則・たばこを吸える場所も見てください。

(出典:環境省「温泉法第18条第1項の規定に基づく禁忌症及び入浴又は飲用上の注意の掲示等の基準」、環境省「あんしん・あんぜんな温泉利用のいろは」、観光庁「旅館Q&A」Q1)

よくある疑問

予約しないと入れない?

旅館の大浴場は、ふつうは予約なしで使えます。夜遅くや朝早くでも入れる旅館が多いですが、掃除の時間は入れません。貸切風呂は、予約が必要なことがあります。旅館に着いたら、受付で聞きましょう。事故を防ぐため、夜遅くの入浴やお酒を飲んだ後の入浴は控えましょう。

(出典:観光庁「旅館Q&A」Q1)

湯船から出たら、シャワーで流したほうがいい?

銭湯では、湯船から出るときもシャワーなどで体を洗い流すよう、国(厚生労働省)の要領で施設に呼びかけを求めています。

温泉では、環境省の資料で、体についた温泉の成分は洗い流さずに、タオルでふき取るとよいとされています。ただし、肌が弱い人は、刺激の強い温泉(酸性泉・硫黄泉など)の場合、お湯で洗い流したほうがよいとされています。

(出典:厚生労働省「公衆浴場における衛生等管理要領」、環境省「あんしん・あんぜんな温泉利用のいろは」)

温泉のお湯を飲んでもいい?

環境省の資料では、温泉を飲むときは、飲泉(いんせん:温泉を飲むこと)の許可を受けた新しい温泉を、清潔なコップで飲むように書かれています。飲む量は、その場所の掲示で確かめます。持ち帰って飲むのはやめましょう。

(出典:環境省「あんしん・あんぜんな温泉利用のいろは」)

ルールが分からないときは?

施設の受付の人に聞きましょう。脱衣所などには、入浴の心得(守ること)や注意が掲示されています。日本のマナーとルールの全体は、日本で暮らすときに知っておきたいマナーとルール|家・電車やバス・温泉・近所付き合い・お酒とたばこ・休日にまとめています。

(出典:厚生労働省「公衆浴場における衛生等管理要領」)

記事作成で参照した一次情報

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執筆

NIPPON VISA & LIFE編集部です。日本で暮らす外国人のみなさんに向けて、ごみ出し・交通・病院・役所の手続などの暮らしの情報と、入管・在留に関する公的機関の発表を、11言語でお届けしています。記事は、国や自治体などの公的機関の情報をもとに作成しています。

The NIPPON VISA & LIFE editorial team provides practical information for foreign residents in Japan — garbage sorting, transportation, hospitals and city hall procedures — as well as announcements from public agencies on immigration and residence, in 11 languages. Our articles are based on information from national and local government agencies.

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